総合広告社

会社概要

  • 社名 株式会社総合広告社
  • 事業内容 広告代理業
  • 代表者 代表取締役 菅野 清治
  • 所在地 〒020-0024 岩手県盛岡市菜園1丁目11-3 第2橘産業ビル8F
  • 支社 青森支社、秋田支社
  • グループ会社 有限会社クリエイティブ・デザイン
  • 社名 株式会社総合広告社
  • 事業内容 広告代理業
  • 代表者 代表取締役 菅野 清治
  • 所在地 〒020-0024 岩手県盛岡市菜園1丁目11-3 第2橘産業ビル8F
  • 設立 1990年6月
  • 資本金1,000万円
  • 従業員数 40名
  • 売上高 11億5千万円
  • 支社 青森支社、秋田支社
  • グループ会社 有限会社クリエイティブ・デザイン

総合広告社、企業理念 ~idea~

  1. 情報の発信を通じて、地域に貢献しよう
  2. 常に社会に先駆け、提言・提案をしていける会社となろう
  3. 適正な利潤の追求を行い、社員の生活向上を目指そう
企業の役割と仕事は、『人に仕え、人へ貢献』することであり、弊社では『人に貢献できる人材を育成すること』に注力している。
時代とともにニーズのない企業は消滅し、信頼を得続ける企業のみが継続・発展していけるのは「自然の理」であることを思えば、人にサービスを提供しつつ、個々の成長を図り、企業の成長を図ることによりさらに人に還元していく姿こそが自然である。
自戒を込めて日々精進の継続を!

セールスプロモーション(総合広告社)

総合広告社は「ハウスエージェンシー」的な存在として、様々なクライアントニーズに対応している広告代理店である。交通媒体、電波媒体、紙媒体Web媒体、イベント等を含め企画、立案、制作、運営、実施を行っている。
なかでも自治体からの委託事業を実施、震災関連のDVD制作・販売、オリジナルTV番組企画・制作、住宅フェアの実施、温泉施設のTV中継、中古車市の開催なども行う。
総合広告社が手がけた媒体は以下の通り。
盛岡りんごハイボールポスター等
もりおか冷麺チップス パッケージ
岩手大学 入学案内パンフ表紙
岩手大学工学部 入学案内パンフ表紙
飲組盛岡支部 チラシ
盛岡商工会議所 チラシ
岩手県田舎暮らしサポート チラシ
岩手県 コンペ参加ポスター

メディアプロモーション(総合広告社)

総合広告社は、テレビやラジオなどのメディア戦略のCM企画制作を行っている。さらにモバイルメディアプロモーションとして、AR動画広告も展開している。紙メディアの画像から動画によるアプローチが新たな販売促進企画として注目を集めている。
総合広告社が手がけた媒体は以下の通り。
マルハ産業告知
萬屋告知
AKC10周年感謝祭
東北ニュージーランド村告知
盛岡りんごハイボール告知
Be-job Free 岩手版告知
Be-job Free 岩手版告知
Be-job告知
新鋭企業告知

イベントプロモーション(総合広告社)

総合広告社は、「ハシゴ酒」の企画、広報、運営などを行う。ハシゴ酒は、毎年開催され、開催ごと2000名を超える参加者がある。中心市街地活性化に携わっている。
「出会いの食事会」の企画・運営を行っている。出会いの食事会は、月に1〜2回開催されている。独身男女の出会いのきっかけづくりとして地域を活性化させている。
また、商工会議所が主催した「合コン」の企画に携わっている。
2013年12月、岩手教育会館にて開催された財団法人理化学研究所主催の「スーパーコンピュータ・京の世界」の運営の手伝いもしている。

ウェブプロモーション(総合広告社)

ホームページの作成、リニューアル、更新を始めとしてウェブプロモーションを展開。さらにスマートフォン対応まで各々の職種にあった企画提案を行っている。
総合広告社が手がけた媒体は以下の通り。
アトリエ北の花籠
海鮮料理・天ぷら「浜や」
ケアスタッフサービス
おあしす建築舎
盛岡ショッピングセンター NACS
家系ラーメン 蔵人家
野崎商工
エコサポート株式会社
自社媒体(Be-job Navi、Be-job Free岩手版、Be-job Free青森版、Be-job Free秋田版)

総合広告社、沿革

1990年6月 菅野清治氏 ㈱総合広告代理店総合広告社を創業。主な媒体を新聞などとし代理店契約を締結、営業を開始。
    9月 盛岡支社を開設 月刊求人情報誌「Be-job」岩手版を出版、発行の準備を開始。
    11月 月刊求人情報誌「Be-job」岩手版創刊号の発行。
1991年9月 秋田支社を開設 月刊求人情報誌「Be-job」秋田版を出版、発行の準備を開始。
    11月 刊求人情報誌「Be-job」秋田版創刊号の発行。
1992年7月 岩手県への事業拡大に伴い、本社を盛岡市に移転。支社を青森とする。

総合広告社のパブリッシングワーク

総合広告社は、自社発行の媒体を持っている。定期発行物のほかに、その時期にあわせたフリーペーパー・情報誌など独自の営業・制作による出版事業のノウハウがある。

■岩手県求人情報フリーペーパー
 Be-jobFree岩手版発行

求人企業200社以上一挙掲載の無料求人情報誌。
岩手県内駅、主要コンビニ・スーパー、ショッピングセンターなどに設置。
求人情報誌では初のAR動画を対応させております。

■青森県求人情報フリーペーパー
 Be-jobFree青森版発行

求人企業170社以上一挙掲載の無料求人情報誌。
青森県内駅、主要コンビニ・スーパー、ショッピングセンターなどに設置。
求人情報誌では初のAR動画を対応させております。

■秋田県求人情報フリーペーパー
 Be-jobFree秋田版発行

優良企業150社以上一挙掲載の無料求人情報誌。
秋田県内駅、主要コンビニ・スーパー、ショッピングセンターなどに設置。
求人情報誌では初のAR動画を対応させております。

■いわてTVガイドxBe-job
Be-job Search
岩手日報発行の【週間いわてTVガイド】と【Be-job】がタッグを組みました!岩手県全エリアに配布されております。

■デーリー東北xBe-job
Be-job Trend
青森県八戸市を中心とした八戸都市圏の地方紙【デーリー東北】と【Be-job】がタッグを組みました!こちらは青森県三八上北エリアに配布されております。

■求人連合チラシ
Be-jobフラッシュ
岩手県内発行部数185,000部を誇る求人連合チラシ。「岩手日報」に次ぐ発行部数で、喫緊の場合に威力を発揮。
また青森版、秋田版も発行され、青森版は青森、弘前、五所川原等をカバー。八戸版も発行。供に求人紙としては最多発行部数。
秋田版は市内及びその近郊へ全世帯を目指し、エリア求人情報紙としては最多発行部数を誇ります。

■岩手日報生活情報誌
「ぽらん」発行
総合広告社が企画・営業・編集・制作を行い、岩手日報社が購読者サービスとして、盛岡市・八幡平市・岩手郡・紫波郡に135,000部を発行する生活情報紙です。
岩手日報本紙には掲載されない生活に密着したありとあらゆる情報を提供しております。

■岩手県ハウジング年鑑
「How to House」発行
地元主要工務店の特徴を一同に紹介する住まいづくりのノウハウ本です。創刊以来17年に渡りご好評を頂いております。

■盛岡エリアの医療ガイド 
「マイドクター」発行
街のお医者さんガイドBOOKとして、ドクターによる病気の原因と予防など健康な生活を支えるための情報誌。
盛岡エリアの医療機関のマップや
問い合わせ先などを掲載して、市内各要所に設置しました。

■県都岩手を代表する
「さんさ踊り」ガイドブック
「おでやんせ」
8月の「さんさ踊り」に合わせ発行されるフリーペーパーです。由来や踊り方を始め、ミスさんさの紹介やスケジュールなどを盛り込み、多くの観光客の方々に喜ばれております。

総合広告社とプロモーション

プロモーションとは?
プロモーションとはマーケティングの4Pの一つで、消費者の購買意欲を喚起するための活動のことをいう。主な手段として人的販売、広告、パブリシティ、セールス・プロモーションなどがある。
(コトバンクより抜粋)

消費者に製品やサービスを認識させ、購買へと誘導するための活動のこと。
マーケティング・ミックスを構成する4Pのひとつ。消費者と企業のコミュニケーションを実現するための主要チャネル。具体的には、広告、人的販売、販促、広報、セールスプロモーションなどがあります。一つ一つの施策をばらばらに行うのではなく、一貫性を持ったプロモーション・ミックス、マーケティング・ミックスを行うことが必要です。
(マーケティング用語集より抜粋)

公式HPより一部抜粋

プロモーションを調べてみると…

プロモーションとはマーケティングの4Pの一つで、消費者の購買意欲を喚起するための活動のことをいう。主な手段として人的販売、広告、パブリシティ、セールス・プロモーションなどがある。
出典:ブランド戦略研究所

消費者に製品やサービスを認識させ、購買へと誘導するための活動のこと。
マーケティング・ミックスを構成する4Pのひとつ。消費者と企業のコミュニケーションを実現するための主要チャネル。具体的には、広告、人的販売、販促、広報、セールスプロモーションなどがあります。一つ一つの施策をばらばらに行うのではなく、一貫性を持ったプロモーション・ミックス、マーケティング・ミックスを行うことが必要です。
出典:㈱マインズ

マーケティングの4Pとは?
「マーケティング=売れる仕組み」を考える際には、マーケティングの 4Pで考えると分りやすい。 4Pとは、『Product(製品・商品)、Price(価格)、Promotion(プロモー ション)、Place(流通)』の4つを指す。 この4つのPを組み合わせながら、企業に最適なマーケティング手法を考えるのが、マーケティングの基本(マーケティングミックス)である。

商品 Product
顧客に提供する商品やサービスをどう作り出すか。
『商品戦略』

価格 Price
価格をどう設定するか。
『価格戦略』

プロモーション Promotion
商品の存在や特徴をどう知らせるか
『プロモーション戦略』

流通 Place
どのような経路や手段で顧客に届けるのか
『販売チャネル戦略』

マーケティングの4Pとは、上記の4つのことを指す。
頭文字がすべて「P」で始まるので、「4P」と表現される。

これらは、マーケティングつまり商品・サービスを消費者に売るために考えるべきことを列挙したものである。この4つは、企業がいかにして消費者にものを効率的に届けるかに視点が置かれたものである。

つまり、企業サイドの視点に立ったマーケティングの考え方である。
最近話題になっている「4C」とは、この4Pの企業側からの観点に加えて、消費者サイドからの視点でマーケティングを考えようというものである。

総合広告社とマーケティング

日本マーケティング協会の1990年の定義によると

「マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である。」

とある。

「他の組織」とは、「教育・医療・行政などの機関、団体」などを含む。 一般的にマーケティング活動は、営利を追求する企業のための活動と捉えられているが、組織全般が行う活動を享受者(顧客、住民など)にとって最適化する、というマーケティングの基本的な概念は、自治体やNPOなどの非営利組織にも適用できるため、「他の組織」が定義に含まれている。

「グローバルな視野」とは「国内外の社会、文化、自然環境の重視」。 一般的にマーケティング活動は、組織と顧客の関係構築の活動と捉えられているが、顧客が現在、直接に意識している欲求(顕在化しているニーズ)のみに応える活動を行っていては、長期的な利益(環境保護など)と反する恐れがある。そのため、顧客が意識していない欲求(潜在化しているニーズ)や、長期的に欲求に応え続けられる仕組みをつくるために、「グローバルな視野に立ち」が定義に含まれている。

その過程が、組織の一方的な顧客への押しつけではなく、顧客への啓蒙、理解を伴う必要があるために、「相互理解を得」が定義に含まれている。

企業は利潤を追求するという性質を持ち、マーケティングもその一分を担う活動ではあるが、利潤追求のために非合法、不正な活動を行うのではなく、「公正な競争」の上に成り立っている必要がある。

「市場創造」とは、市場(=顧客)の既にあるニーズを満たし(既存市場の維持・拡大)、まだないニーズを探し、満たす(新規市場の創造)活動のこと。つまり、マーケティング活動の中心的概念。

「総合的活動」とは、「組織の内外に向けて統合・調整されたリサーチ・製品・価格・プロモーション・流通、および顧客・環境関係などに係わる諸活動」をいう。 マーケティング活動が、組織の一部が行う、組織活動全体のうちのごく一部の活動を指すものと間違って捉えられがちなため、対象範囲を組織活動の多くの部分であり、組織の多くの部門が関わる活動であることを定義に含んでいる。

マーケティングの定義を理解しやすいように、主たる部分だけ残すとすれば、「マーケティングとは市場創造である」となるが、歴史的経緯や時代の要請により、その他の多くの注釈的部分が追加されたと理解できる。

国際的な定義

マーケティングについて、最も広く知られているフィリップ・コトラーの定義によれば、 「マーケティングとは、製品と価値を生み出して他者と交換することによって、個人や団体が必要なものや欲しいものを手に入れるために利用する社会上・経営上のプロセス」である。この定義は、学者や団体によっても異なるが、いずれにしろ売買・物々交換に関係した幅広い概念である。 社会経済学やマクロ経済学の立場からは、より広義に「消費者と供給者の間の交換」であるとか、「社会に対する生活水準向上活動」といった定義も行われている。 なお、その究極的な目的については、経営学の大家ピーター・ドラッカーが述べた「セリング(単純なる販売活動)をなくすことである」という考え方が代表的である。

具体的なマーケティング戦略は、その時代・市場により、最適なものは異なる。現代においては、情報技術 (IT) を顧客コミュニケーションの手段として最大活用できるか否かの面でマーケターのセンスが問われる状況にある。

売れる仕組み

マーケティング概念を日本語で平易に言い換えた売れる仕組みという表現が存在する。この言葉は、次のような意味がある。

売れる
商品・サービスが「売れる」ようになるためには、特定のターゲット顧客のニーズを知り、ニーズを満たす商品を開発し、顧客がその商品の存在を知り、特徴を理解し、手に入る場所に商品が置かれ、入手できる適切な価格で提供されている必要がある。これらの一連のプロセスが「売れる」という言葉に集約されている。

仕組み
また、これら顧客を意識した一連のプロセスは、企業内で意識して統合・調整しないと成し得ず、長期的な収益貢献が見込めないため、「仕組み」と表現されている。マーケティング意識がまだ十分に醸成していない組織のためには、しばしば「売れる仕組みづくり」と組織の変容を促す表現で使用される。

セールス
マーケティングとセールスとは混同される場合があるが、それは誤解である。マーケティングとは冒頭記述のように経営戦略とならぶ企業活動の中核にあたる一連の行為であり、セールスとはコミュニケーションの結果で購入を検討している顧客候補に対してクロージング(買う決断を手助けする、つまり売る)をするという「マーケティングのほんの一部にあたる行為」である。

歴史

概要

19世紀末期から20世紀初頭にかけて誕生したとされる。

特に1950年代にマネジリアル・マーケティングが現代マーケティングの始まりであるとも解される。 その後、1960年代にマーケティング・マイオピア(セオドア・レビットの提唱)、マーケティングの拡張論、戦略的マーケティングが提唱され、1970年代にソーシャル・マーケティングが誕生し、サービス・マーケティング、マクロ・マーケティングなど、マーケティング概念の拡張化が進んだ。

1980年代にはグローバル・マーケティングやローカル・マーケティング、メガマーケティング、リレーションシップ・マーケティング、インターナル・マーケティングが誕生し、1990年代には経験価値マーケティング、2000年代にはソーシャル・メディア・マーケティング、社会的責任マーケティング(CSRマーケティング)などが誕生している。

アメリカでのマーケティングの歴史は、農産物の流通問題の解決から始まった。また、1870年代に登場したカタログ販売による小売業の発展とその訴訟もマーケティングの歴史の一つで、最も有名なのはシアーズ・ローバック社の欠陥商品をめぐる裁判で、マーケティングの誕生は、騙し売りの訴訟も語られることは少ないものの、歴史の一つになっている。

年表
1905年 ペンシルベニア大学で「The Marketing of Product(ザ・マーケティング・オブ・プロダクト)」の科目が開講
1909年 ピッツバーグ大学で「The Marketing of Product」の科目が開講
1910年 ウィスコンシン大学で、ロバート・バーテルズが「Marketing Method(マーケティング・メソッド)」の科目が開講
1915年 アーク・ウィルキンソン・ショーのSome Problems in Market Distribution(サム・プロブレムズ・イン・マーケット・ディストリビューション)が出版される。
1935年 アメリカ・マーケティング協会(AMA)の前身の一つ、全国マーケティング教師協会がマーケティングの定義を行う。
1937年 AMAの結成
1948年 AMAがマーケティングの定義を行う。
1950年 ジョエル・ディーンによって、製品ライフサイクル(プロダクト・ライフサイクル)が提唱される。
1956年 ウェンデル・スミスによって、製品差別化と市場細分化が提唱される。
1957年 ジョン・A・ハワードが著書「Marketing Management(マーケティング・マネージメント)」を出版する。
1960年 エドモンド・ジェローム・マッカーシーが著書「Basic Marketing(ベーシック・マーケティング)」で、4Pを提唱する。
1969年 フィリップ・コトラーとS.J.レビィによって、マーケティング拡張論が提唱された。
1985年 AMAがマーケティングの定義を改定する。
1991年 デイビッド・アレン・アスカーがブランド・エクイティ戦略を提唱する。
1993年 シュルツ等のIMC理論の位置づけとしてローターボーンが消費者サイドからみたマーケティングミックスの4Cを提唱。
2004年 AMAがマーケティングの定義を再改定する。
2007年 AMAが2004年に定めたマーケティングの定義を修正・改定する。
2010年 P.コトラーらによって企業と消費者が共に生きる「マーケティング3.0」が提唱される。

マーケティングミックス

マーケティングミックスは、マーケティング戦略において、望ましい反応を市場から引き出すために、マーケティング・ツールを組み合わせること。企業や非営利組織が顧客や生活者に商品やサービスの販売をしたり、何かを遂行したりするために、マーケティングの使用可能な複数の手段を組み合わせて戦略をたて、計画、実施すること。マーケティングミックス要因にはさまざまなものがあるが、今日、4P理論と4C理論に集約できる。エドモンド・ジェローム・マッカーシーが1960年に提唱し、友人であったフィリップ・コトラー等が使っている有名な分類、「4P:Product(製品)、Price(価格)、Promotion(プロモーション)、Place(流通)」を用いてマーケティングミックスが語られることが多い。
また、ロバート・ローターボーンによって、1993年、買い手側の視点による「4C」という分類がなされた。それはCustomer solution(顧客ソリューション、Customer cost(顧客コスト)、Convenience(利便性)、Communication(コミュニケーション)である。さらに、企業と消費者、国と国、人間と自然とが共に生きる共生マーケティングあるいはコ・マーケティングのミックス要因がもうひとつの4C:commodity(商品)、cost(コスト)、communication(コミュニケーション)、channel(流通経路)(オリジナル:1972年度早稲田大学商学研究科修士論文)である。この4Cを搭載した共生マーケティングのフレームワークが7Cs COMPASS MODELである。

マーケティングリサーチ

マーケティングリサーチとは、顧客が真に求めている商品・サービスを開発するために、顧客のニーズ・ウォンツを探るための活動である。

「商品・サービスの売り上げから利潤をあげるために、消費者の動向・嗜好を調査・分析をすること」が、「(それらの)調査・分析の結果に基づいて商品・サービス販売を行う行為」の意味で使われることもあるが、前者はマーケティングリサーチと呼ばれるマーケティング活動の作業プロセスの一部であるが、必ずしも必要不可欠のものではない。
しかし、「マーケティングリサーチ」をもって「マーケティングそのもの」であるとイメージしてしまう向きはビジネス社会においても少なくない。

例えば、販売ルート等を理論的に最適化して収益構造を改善するという行為が、マーケティング全般ではリサーチに比して重要であるケースが考えられる。

マーケティング・コミュニケーションとブランディング

マーケティング・コミュニケーションの手法として、広告やダイレクトメール、セールスレターなどをコピーライターの優れたコピーによって制作し、商品を買うことに興味のある顧客を会社に呼び込む手段が存在する。ブランディングの手法はブランド・ネームの認知度を高め、ブランドを想起させ、トップ・オブ・マインドを高めることである。

マーケティングが関わる分野は非常に広い。

研究者


日本
内池廉吉(元東京商科大学教授)
深見義一(一橋大学名誉教授)
田内幸一(一橋大学名誉教授)
久保村隆祐(元横浜国立大学学長・名誉教授、専攻:商学、流通論、マーケティング論)
田島義博(元学習院院長、学習院大学名誉教授)
石井淳蔵(流通科学大学学長、前神戸大学経営学部教授、商学博士)
嶋口充輝(法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授、慶應義塾大学名誉教授、Ph.D(経営学))

  • 最終更新:2018-05-21 11:55:11

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